SNSの人数を売上計画へ購入・提供・入金で確かめる

媒体名、対象期間、指標の定義、重複の扱い、商品単価を残します。業界の平均購入率を、自社で検証済みの実績として記載しません。

クリックや問い合わせが増えても、取消後の売上総利益で広告・制作費と固定費を回収できるかを確認します。集客費控除後の額を売上総利益と呼ばないようにします。

入金日より前に広告代や仕入代が出る場合は、日付順の最低残高を見ます。月末だけプラスの例でも、途中の不足への対応が必要です。

到達人数にクリック率、問い合わせ率、購入率を掛ける計算は予測に使えますが、途中で丸め上げると売上が膨らみます。例えば20,000 × 1.5％ × 8％ × 40％は9.6件という期待値で、購入実績10件ではありません。実績は注文台帳の整数で示し、予測は採用した比率の対象期間と根拠を付けます。少数の試験から得た高い比率を年間にそのまま広げず、取消と提供能力も反映してください。

同じ人が複数のSNSをフォローし、広告を見た後に検索で購入することもあります。各媒体のフォロワー数を単純合算した値は、重複を除いた商圏内の顧客数ではありません。注文数の全体と流入別の内訳が整合するか確認し、判別できない経路は不明として残します。帰属のルールを途中で変えた場合は、その前後を同じ実績系列として比較しないようにします。

問い合わせ20人から注文8件があっても、2件が取消なら提供6件として検証します。入金済みの取消なら返金日と手数料、仕入の損失も必要です。今回は取消分を受領していない例なので返金を置いていません。継続サービスで翌月へ提供がずれた場合は、注文月、サービス提供月、売上の計上、入金予定を確認し、同じ注文を二つの月へ重複計上しないでください。

獲得単価を計算するときは、広告費だけか制作費等も含むか、分母は新規購入者か注文数かを明記します。今回の6人は全員新規という条件です。既存顧客の再注文を新規人数へ加えると、新規獲得が実態より安く見えます。将来のリピート売上を使う場合も、継続率、期間、追加原価、対応時間を確認し、未確認の生涯売上で現在の広告赤字を正当化しないようにします。

SNSの反応が増えても、予約枠、制作時間、仕入、配送、人員には限界があります。月16件が採算上必要でも、月10件しか提供できないなら、同じ単価と費用のままでは計画が成立しません。価格、原価、固定費、商品構成、提供手順を見直し、採算を満たす件数と実行可能な件数を両方示します。問い合わせへの返信や投稿制作に使う本人時間も、サービス提供時間と同じ時間帯で二重に使わないでください。

販売前なら、対象者への聞き取り、試験販売、少額の広告、予約の確認などで反応を確かめます。聞き取りの好意的な回答と有料購入は分け、予約も取消条件と入金の有無を確認します。使える検証費、追跡期間、見直す条件を先に決め、資金が足りなくなるまで広告を続けないようにします。反応が不足した場合は予測を下げ、固定費や開始規模を見直した計画を用意してください。